不妊症を疑っている方々にとって、一つの心配の種は、費用（不妊治療費）ですよね。
本記事では、不妊治療全体にどれくらいの費用がかかるのかについて、様々な情報を参考に全体感をまとめてみようと思います。
もちろん”不妊の原因”や”治療法の種類”によって、総費用は大きく変わるという事には注意してください。
治療費負担
一般的に、不妊治療というのは人生において”計画外”のものだと思います。結婚前に不妊治療の必要性を認識している場合は稀であり、通常は不妊治療のために治療費を事前に準備していないと思います。
そうなると、不妊症患者さんの中には経済的な理由で、
『不妊治療を行うことができるかどうか？』
と、考えてしまう人もいるかと思います。
そのような視点から実際に不妊治療の経済的負担の影響を調べたところ、以下のアンケートを見つけました。
上記のアンケート結果によると、不妊治療をしたことがないと回答した人のうち、”経済的負担”を理由とした人が最も多いことが分かります。
やはり、治療費負担の大きさが、不妊治療の障壁となっていると考えられているようです。
では、実際にどれほどの費用がかかるのでしょうか？
費用の計算の前提
実際問題として、不妊治療の費用がどれくらい掛かるをまとめるのは非常に難しいです。
例えば、
- どの治療を選択するか
- 治療期間がどれほどか
- どのようなオプションを選ぶか
によって、掛かる費用は全然違います。
どういう時に、どの治療をするのかは、別の記事を参照ください。
本記事で示す費用については、”一般的な治療の流れ”を仮定して算出するものであり、あくまで目安と思って読んでください。
治療の分類
- 一般不妊治療： 例）不妊の検査、タイミング法・薬物療法・人工授精（AIH）など治療にかかかる医療費
- 特定不妊治療： 例）体外受精（IVFーET）、顕微授精（ICSI）
不妊治療のプロセスについてまとめた記事でも紹介しましたが、不妊治療は通常、患者負担の小さい治療から順次ステップアップして進めていきます。（例外もあります。）
つまり最初は、”一般不妊治療”から始まり、最終的に”特定不妊治療（高度生殖医療）”へと移行していきます。
健康保険が適用される治療
ご存知の通り、健康保険が適用されると、被保険者（治療を受けた人）が支払う医療費は通常の場合、３割で済みます。
しかし、保険適用されていない不妊治療や不妊検査もあるので、保険適用されていない医療行為（自由診療）については全額自己負担です。保険適用外の治療が高額であり、不妊治療が経済的に大きな負担としてのしかかるのは、保険適用外の治療が原因と言えます。
例えば、どのような治療・検査が保険適用外なのかというと、以下の通りです。
（１回あたりの治療で支払う治療費の目安）
- 人工授精 （1〜5万）
- 体外受精 （20〜60万）
- 顕微授精 （25〜50万円）
- AMH検査 （6,000円前後）
- 精液検査 （5,000円前後）
- etc.
支払う医療費は、医療機関ごとに異なりますので、あくまで目安です。
１回あたりの治療費は上記の通りですが、何度も実施する治療もあります。そのため、妊娠するまでに掛かった”トータルの不妊治療費”がより参考になると思います。
不妊治療費の総額
どれほどの治療費が掛かるのか、様々な人の体験談や医療機関の示す目安を調べました。しかし、どれも具体的な情報に欠き、私たち夫婦の経験とも乖離していました。
そこで最も実態に近いと思った調査結果を紹介します。
調査規模は、不妊治療を経験したことがある約1500名です。
《結果》
- 不妊治療に投じた費用の中で最も頻度が高いのが、100〜200万円
- 300万以上の高額領域は、年々増えている
《注意して解釈しなければならない点》
- 回答者の年齢がわからない
- 不妊治療を実施した回数がわからない
- 総額50万未満の割合も高い
不妊治療費の影響
紹介したアンケート結果が示すように、不妊治療の費用は非常に高額になる場合が多いようです。そして、高額な不妊治療費を支払うことができる人とそうでない人で、治療を受けるかどうかの判断も変わってきます。
この判断についても、同アンケートで調査されています。
《結果》
- 若い人ほど、躊躇・断念・延期をしている
- 年齢が上がるほど、躊躇・断念・延期の割合が減る
- 約半数の人が、経済的理由により躊躇・断念・延期している
治療費が高額になるには仕方ないことかもしれませんが、不妊治療の費用負担が原因となって、不妊治療を断念せざるをえないのは難しい問題と言えます。
では、治療費の支払いができない人は、不妊治療を諦めるしかないのでしょうか？
→実は、国や地方自治体からの助成金を受け取ることができる場合があります。
不妊治療への助成金
具体的には、別の記事でまとめましたので、そちらをご覧ください。
《代表的な助成金事業》
- 所得制限あり： 所得が夫婦合算で730万円以下の世帯が対象
- 年齢制限あり： 奥さんの年齢が43歳まで
- 対象治療： 特定不妊治療（体外受精及び顕微授精）
- 医療機関の指定あり： 指定医療機関
- 助成金額： 治療につき15万円（初回30万円）、7.5万円の治療あり
- 治療回数制限あり： 年齢によって3回までの場合、6回までの場合
まとめ
不妊治療にかかる費用は、治療内容や検査内容によって大きく異なります。また、最初の治療で妊娠に到ることができれば、その分、費用負担も少なくすみます。
ただ、何度目の不妊治療で妊娠に至るかは、不妊の原因、年齢によってまちまちで、実のところ誰もわかりません。不妊治療を進めていく中で経済難に陥り、治療を継続できないケースもあります。
そのようなことが起こらないように、不妊治療実施者には、一定の条件を設けて助成金を受けることができる仕組みがあるます。また、都道府県、区市町村も独自の助成金制度を設けている場合もあります。詳細は、別の記事をご覧ください。
